TOP > 製品一覧 > HF-430
周辺機器
ノイズフィルタ適用例
■ AMラジオに雑音が入る場合の対策
1 .雑音レベルが大きい場合
下記@〜Fの順に、可能な項目から対策を実施してください。各対策の併用により効果があります。
■対策方法
@ キャリア周波数を可能な範囲で低くする。低騒音運転が必要な場合は10 kHz 程度まで。
A インバータの出力側に零相リアクトルを設置する。(形式:RC 9129 )
B インバータの入力側にLC フィルタを設置する。
C インバータとモータ間の配線を金属管またはシールドケーブルとする。
D モータの動力線を4 芯ケーブルとし、1 本をアース線として使用する。
E 電源配線を金属管またはシールドケーブルとする。
F 電源に絶縁トランスまたはノイズカットトランスを設置する。
□□□□はインバータ容量、電圧により異なる。
■A零相リアクトルとBフィルタの接続方法
(注) 零相リアクトルは全相と同じ回数巻き付ける。3回(4T)以上。
電線が太いなど、巻き付けることが困難な場合は個数を増やす。
2 .雑音レベルが小さい場合
下記@〜Eの順に、可能な項目から対策を実施してください。各対策の併用により効果があります。
■対策方法
@ キャリア周波数を可能な範囲で低くする。低騒音運転が必要な場合は10 kHz 程度まで。
A インバータの出力側に零相リアクトルを設置する。(形式:RC 9129 )
B インバータの入力側に零相リアクトル設置する。(形式:RC 9129 )
C インバータ入力側に容量性フィルタを設置する。(形式:3 XYHB-105104 )
D 電源配線を金属管またはシールドケーブルとする。
E モータの動力線を4 芯ケーブルとし、1 本をアース線として使用する。
■A零相リアクトルとBフィルタの接続方法
(注) 零相リアクトルは全相と同じ回数巻き付ける。3回(4T)以上。
電線が太いなど、巻き付けることが困難な場合は個数を増やす。
 
■ 近接スイッチ・光電スイッチ等が誤動作する場合の対策
下記@〜Kの順に、可能な項目から対策を実施してください。各対策の併用により効果があります。
注)









接地は他の機器と同一せず単独で行って下さい
■対策方法
@ センサの信号線はツイストペアシールド線を使用し、シールドはアースせず信号のコモンに接続する。
A インバータの本体や動力線とセンサ回路は最低10 cm 以上離す。(30 cm 以上が望ましい)
B センサ用電源をアースしている場合はアースを外す。
C キャリア周波数を可能な範囲で低くする。低騒音運転が必要な場合は10 kHz 程度まで。
D インバータの出力側に零相リアクトルを設置する。(形式:RC 9129 )
E インバータの入力側にLC フィルタを設置する。
F インバータの入力側に容量性フィルタを設置する。(形式:3 XYHB-105104 )
G 電源配線を金属管またはシールドケーブルとする。
H モータの動力線を4 芯ケーブルとし、1 本をアース線として使用する。
I インバータの電源に絶縁トランスまたはノイズカットトランスを設置する。
J センサ用電源アースを0 .01 〜0 .1 μF のコンデンサを介してアースする。→(630 V 0 .1 μ F )
K インバータ用電源とセンサ用電源の系統を分離する。
■零相DEリアクトルとF容量性フィルタの接続方法
(注) 零相リアクトルは全相と同じ回数巻き付ける。3回(4T)以上。
電線が太いなど、巻き付けることが困難な場合は個数を増やす。
 
高調波抑制対策
インバータHF ‐430 は、通産省より出されている「特定需要家高調波抑制対策ガイドライン」の対象となります。高圧または特別高圧需要家が高調波発生機器を新設、増設更新する場合に、その需要家から流出する高調波電流の上限値を定めたもので、超過する場合は対策が必要となります。
"等価容量"とは、需要家が有する高調波発生機器の容量を6パルス変換装置容量に換算し、それぞれの機器の容量を総和したもので、次式で算出致します。
PO=ΣKiPi
PO 等価容量(6パルス変換装置換算)
Ki 換算係数(表1)
Pi 定格容量(kVA)(表2)
i: 変換回路種別を示す数

表1 換算係数
HF430 換算係数
リアクトル無し K31=3.4
リアクトル有り
(交流側)
K32=1.8
リアクトル有り
(直流側)
K33=1.8
リアクトル有り
(交・直流側)
K34=1.4
表2 定格容量
電動機容量
(kW)
入力定格容量Pi(kVA)
200V 400V
5.5 6.77 6.77
7.5 9.07 9.07
11 13.1 13.1
15 17.6 17.6
22 25.9 25.9
30 34.7 34.7
37 42.8 42.8
45 52.1 52.1
55 63.7 63.7

表3 等価容量の限度値
受電電圧 限度値
6.6kV 等価容量が50kVA
22/23kV 等価容量が3000kVA
66kV以上 等価容量が2,000kVA

n次高調波電流(A)= 高調波発生機器の基本波入力電流(A)xn次高調波発生量(%)x最大稼動量/100
高調波発生機器の基本波入力電流(A)(表4)
n次高調波発生量(%)(表5)
最大稼動率
・高調波発生機器の総容量に対する実稼動している機器が最大となる容
 量の比
・定格容量で稼働時間が1/2となるように間欠運転されている場合の稼働
 率は0.5
・30分間に負荷変動がある場合には使用状態に応じた平均値。例えば最
 大となる30分間の平均稼働率

表4 基本波入力電流
電動機容量
(kW)
基本入力電流(A)
200V 400V
5.5 19.1 9.55
7.5 25.6 12.8
11 36.9 18.5
15 19.8 24.9
22 73.1 36.6
30 98.0 49.0
37 121 60.4
45 147 73.5
55 180 89.9

表5 n次高調波発生量
単位 %
次数 5次 7次 11次 13次 17次 19次 23次 25次
リアクトル無し 65 41 8.5 7.7 4.3 3.1 2.6 1.8
リアクトル有り
(交流側)
38 14.5 7.4 3.4 3.2 1.9 1.7 1.3
リアクトル有り
(直流側)
30 13 8.4 5.0 4.7 3.2 3.0 2.2
リアクトル有り
(交・直流側)
28 9.1 7.2 4.1 3.2 2.4 1.6 1.4

表6 契約電力1kWあたりの高調波電流上限値
単位:mA/kW
受電電圧 次数
5次 7次 11次 13次 17次 19次 23次 25次超
6.6kW 3.5 2.5 1.6 1.3 1.0 0.90 0.76 0.70
22kW 1.8 1.3 0.82 0.69 0.53 0.47 0.39 0.36
33kW 1.2 0.86 0.55 0.46 0.35 0.32 0.26 0.24
66kW 0.59 0.42 0.27 0.23 0.17 0.16 0.13 0.12
n次高調波電流算出値 < n次高調波電流上限値になること